iDeCoのメリットと並べてみていくわ。
こんな方におすすめ
- これからiDeCoを始めたい
- 転職、家族の扶養に入る予定がある
目次
iDeCoのメリット
所得税・住民税の軽減
掛け金の全額が所得控除の対象になる。
運用利益は非課税
通常、約20%の税金が非課税になる。
一時金の受け取りは1500万円まで非課税
一時金を一括で受け取る際に、1500円までは非課税になる。
特に女性は必見よ。
家族の扶養に入るとき
積立できずに手数料が掛かる
退職、結婚、子育てなどで家族の扶養に入る時は注意です。
退職すると国民年金の免除もしくは納付猶予の申請手続きができるようになります。
コロナ禍で世帯主の収入が減少した場合にも申請し、認可されると減税されます。（申請まで２ヶ月ほどかかります）
国民年金の免除もしくは一部免除となると、年金を満額の16,610円（令和３年度の場合）納めていないのでiDeCoで積立できなくなります。
しかし、iDeCoの仕組みとして原則60歳まで引き落としができませんので、毎月の資産管理手数料である66円は支払い続ける必要があります。
女性は特に結婚、子育てなどで家族の扶養に入ることがあるので、要注意です。
iDeCoの手数料
移管手続きに係る手数料
わたしは日系企業で働いていたときに個人型の確定拠出年金に加入しました。
その後、外資系企業に転職し転職先で企業型の確定拠出年金が会社の福利厚生で加入することができたので、個人型→企業型に移管手続きをしました。
ちなみに、わたしの場合は出来ませんでしたが会社によっては個人型と企業型を併用することができる場合もあります。
併用を認めているかどうかは会社に確認が必要です。
iDeCo加入・移管手続きはSBI証券、楽天証券ともに2,829円の手数料がかかります。
その後、退職したために企業型→個人型に戻す手続きとなりました。
iDeCo加入（１回目）、企業型へ移管（２回目）、退職し個人型へ移管（３回目）
転職と退職を行ったことにより、iDeCo加入・移管手続きにより2,829×3＝8,487円の手数料を支払うことになりました。
ずっと同じ会社で働き続ける場合は掛かってこない費用ですが、わたしのように転職をしたり個人型⇄企業型の移管が必要となる場合には手数料がかかってしまいます。
事務手数料
iDeCoは毎月事務手数料が105円かかり、このお金は国民年金基金連合会に支払います。
また、資産管理手数料は毎月66円を信託銀行に支払います。
運営管理手数料は金融機関によって様々で、無料〜高いところで458円です。
この手数料はiDeCoの掛け金が5000円であっても上限の23,000円であってもかかります。
”手数料負け”で少ない掛け金×手数料×短い運用期間によって積立して資産形成するつもりが、逆にマイナスになってしまう可能性や運用益を手数料で相殺してしまう可能性もあります。
受け取りの際の注意点
iDeCoで積み上げた資産を受け取るには下記の３つがあります。
チェックリスト
iDeCoの最適な受け取りは人によって異なります。
将来受け取るお金の見込みをシュミレーションし、どの受け取りが最適かを確認しておくことが重要です。
その際、iDeCoだけではなく公的年金や退職金についても把握しておくことが大事です。
iDeCoを始めたばかり、これから始めようと思っていて受け取りのことはまだまだ先であったとしても、受け取り方法に種類があることを頭に置いておくとよいでしょう。
まとめ
iDeCoの節税効果が大きいが原則60歳まで引き出せないことや所定の手数料がかかるので事前に内容を把握しておくことが重要。
フルタイムで働き続けるつもりであればiDeCoの節税効果、積立力は大きい。
その一方、家族の扶養に入る可能性がある場合はiDeCoのメリットを活かしきれなくなり手数料も払い続けることとなる。
退職所得控除はiDeCoの資産と会社の退職金の合算した金額に適用されるので、勤めている会社から退職金がある場合には課税されることもある。
iDeCoは掛け金・銘柄・景気にも左右されある程度知識も必要だから、積立NISAの方が始めやすいわね。
取り扱いの多さ、カスタマーサービスの良さ、アプリの使いやすさをとってもSBI証券一筋よ。
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